業界・職種に関わらず、幅広く転職で活かせる資格
業界や職種に限らず、転職の選択肢を広げる資格をご紹介します。運転免許は営業を中心に、TOEICは外資系企業を中心に転職する場合に、役立つ可能性があります。
普通自動車免許
営業を中心に、普通自動車の運転免許が応募条件という求人もあります。特に営業エリアが広い地域では「自動車しか訪問手段がない」というケースもあるため、普通自動車免許は持っておいた方が仕事選びの幅が広がります。
TOEIC
外資系はもちろん、ビジネスのグローバル化を背景に、国内の企業でも英語力を求めるケースが増えています。一般的に、英語力を求める企業が設定するTOEICのスコアの目安は600～800点以上とされているようです。
事務・管理部門で活かせる資格
マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）
一般的に、PCスキルの一環とされているExcel、Word、PowerPointなどの操作スキルを証明する資格です。事務職を中心に、持っているとPCスキルの証明となるでしょう。
秘書技能検定
公益財団法人実務技能検定協会が運営する検定で、準1級を含む1～3級までの4つの級が設定されています。秘書や一般事務を中心に、オフィスマナーが身についていることを証明することができるでしょう。
日商簿記
日本商工会議所および各地商工会議所が運営する検定試験で、初級～1級までの4つの級が設定されています。経理を中心に、簿記・会計の知識を有していることを証明することができます。経理や財務に転職する場合は、必要となることが多い資格です。
公認会計士
会計監査を独占業務とする、会計に関する国家資格です。難関資格のため、監査法人、財務会計系のコンサルティングファーム、事業会社の財務会計部門など、公認会計士のニーズは多彩です。
米国公認会計士（USCPA）
米国公認会計士協会が認定する、会計士資格です。外資系企業やグローバル展開を行っている企業の財務会計部門などで、米国公認会計士の資格を持っていると転職に有利に働く可能性があります。
税理士
税務を行う国家資格です。日商簿記だけでなく、税理士資格も持っていると、経理のスペシャリストとして活躍できるでしょう。税理士法人、財務会計系のコンサルティングファーム、事業会社の財務会計部門などで、ニーズの高い資格です。
社会保険労務士
雇用や労務に関する様々な手続きやアドバイスを行う国家資格です。人事経験者が取得していると、転職で有利に働く可能性が高いでしょう。
弁理士
知的財産権に関する業務を行う国家資格です。特許事務所で働くか、企業や研究機関の知財部門に所属するケースが多く、知財のスペシャリストとして活動するのであれば必須となる資格です。